テレビの凋落が一段と加速した正月番組
表題のような結果が早くも現れた年末・年始の視聴率は、もう民放には未来が
ないのを物語っている。
もう専門チャンネル化しか残された道はないのではないただろうか・・・。
偏った出演者群には、「ほとほと」厭きている・・・。
年末・年始などやることなければ、テレビを見るしか娯楽のない人々にとって、
どのチャンネルも魅力に乏しい番組ばかりで、結果はＤＶＤ鑑賞三昧でたった
五日間で映画十二作品を、中には三時間を越える長編も三本含まれ、結果
的に長時間見たものといえば、「関東地区駅伝競走」をはしょりながら、観衆
に応援に行っていた家族の姿を見つけようと、見ていただけ・・・、レース結果
に興味もなく、やっぱりテレビに映らなかったが話題の我が家では、下の記事
が存分に当てはまってしまう。
--------------------------------------------------------------------
地上波民間放送が惨憺たる有り様だ。東京のキー5局、大阪の準キー5局が11月
に発表した2008年度中間決算。
「赤字」と「減益」がずらりと並んだ。日本テレビ放送網（NTV）が半期ベースで37年
ぶりの赤字転落。
テレビ東京も中間決算の公表を始めた02年以来、初の赤字。視聴率トップのフジ
・メディア・ホールディングスは、番組制作費の60億円圧縮、通信販売の伸長で黒
字を維持したものの、前年同期より46％も減益となった。
テレビ朝日も利益が半減。東京放送（TBS）は32％減益と最も「傷」が浅いが、これ
は東京・赤坂の本社周辺再開発「赤坂サカス」など放送外収益が寄与したもので、
本業の放送収入は不振だ。
大阪は文字通り総崩れ。番組と番組の合間に流す「スポットCM」を中心に広告収
入が激減し、テレビ大阪を除く4局が赤字に転落。
テレビ大阪もイベント運営子会社が好調だったにすぎず、本業の儲けを示す単独
決算は2期連続の赤字だ。
地上波民放の経営悪化は広告不況のせいばかりではない。芸能人に依存する安
直な番組が、視聴者とスポンサー双方に愛想を尽かされたのだ。
■「北京五輪」でもNHK圧勝
地上波民放のビジネスモデルは、局が制作したい番組をスポンサー企業に提案し、
これを了承した企業から制作料・電波料をもらって番組を制作・放送し、消費者た
る視聴者に支持される（つまり、より多くの人に視聴される）結果、スポンサーの商
品・サービスが売れたり、企業イメージが高まったりすることで成立する。
ところが、ここに来て地上波民放の存立基盤ともいうべき良質な番組づくりと視聴
者・スポンサー双方の支持が音を立てて崩れている。
まともな視聴者が落胆し、スポンサーが首を傾げるような低劣安直な番組があまり
にも多いためだ。
08年8月の北京オリンピック中継は、その典型だった。地上波ではNHKが約200時
間、民放5局も計170時間の中継を行ったが、結果はNHKの圧勝に終わった。平均
世帯視聴率（関東、ビデオリサーチ調べ、以下同）の首位は、NHKの「ソフトボール
決勝」（30.6％）。 2位には「陸上女子マラソン」（28.1％）で日テレが食いこんだもの
の、NHKがベスト10のうち九つを占めた。
NHKは勝因について「競技を過不足なく伝えたまで」（報道局幹部）と語る。要は「ス
タジオでのトークよりも世界の一流選手たちの躍動と日本選手の奮闘ぶりを生々し
く伝えるというスポーツ中継の基本に徹したに過ぎない。
裏返すと、地上波民放の心得違いが浮き彫りになる。SMAPの中居正広（TBS）、水
泳金メダリストの岩崎恭子（同）、元プロテニス選手の松岡修造（テレ朝）、元ヤクル
ト監督の古田敦也（フジ）、元フィギュアスケート金メダリストの荒川静香（テレ東）な
どの有名人の解説やスタジオでのトークを織り込み、バラエティー番組風に派手に
盛り上げる作戦だったが、視聴者は食いつかなかった。誰もが芸能人や門外漢の
スポーツ選手の怪しげな分析や空虚な激励よりも、世界のトップ選手たちの生の競
技風景を見たかったのだ。
この傾向は北京五輪に限らない。今年度上期（4～9月）のゴールデンタイム（午後7
～10時）の平均視聴率でも、NHK（13.6％）が初めて全地上波民放を上回った。
2位のフジテレビは13.2％。日本放送史に残る「快挙」である。
「ニュース7」が安定した視聴率を稼ぐほか、大河ドラマ「篤姫」も 20％台半ばと好調
だった。 ある在京キー局首脳は「我々民放は視聴者ニーズの変化に鈍感になって
いる」と反省するが、 視聴者は低劣番組に飽き飽きしており、もう手遅れではないか。
致命的なのは団塊世代だけでなく、若年層の関心もNHKに向かい始めていることだ。
インターネットには若者の感想が飛び交う。
「民放は見るものがない。じゃあとNHKを見てみると、結構面白い」「タレントの出番を
今の半分に減らして、その分のギャラを良質な番組づくりに使えば視聴率は上がる
はず」と辛辣きわまりない。
さらに、NHKと地上波民放の視聴率逆転についても「NHKの視聴率は横ばい。民放
が落ちただけ」と一刀両断だ。
■「無料CM追加」が上陸か
CMを提供するスポンサー企業も地上波民放の体たらくに業を煮やし、実力行使を始
めた。我が国最大のスポンサー、トヨタ自動車の奥田碩相談役は11 月12日、首相官
邸で開かれた「厚生労働行政の在り方に関する懇談会」の席上、厚労省に関する批
判報道について、「あれだけ厚労省が叩かれるのは異常。私はマスコミに対して報復
でもしてやろうかと（思う）。 スポンサー引くとか」と発言した。
さらに「大企業はああいう番組のテレビに（CMを）出さない。ああいう番組のスポンサ
ーはいわゆる地方の中小（企業）」と話した。
他の委員が「けなしたらスポンサーを降りるというのは言いすぎだ」と諌めると、奥田
氏は「現実にそれは起こっている」と述べ,番組への不満を理由に企業が提供を降り
る実力行使に出ている事実を明らかにした。
トヨタは広告の「費用対効果」にもメスを入れ始めた。米3大ネットワークの一角、NB
Cと新しいCM契約を結び、番組が視聴者の関心を引きつけられなかった場合、局に
無料で追加CMを放送させることにした。
スポンサー企業にとって極めて有利な契約だ。トヨタ幹部は「テレビCMは本当に効果
があるのか、見極める必要がある」と言い切る。
これまでテレビCMは効果が十分に実証されないまま制作、提供されてきたが、今後
は我が国でも費用対効果のチェックが厳しくなるだろう。
「CM投下額ナンバーワンのトヨタが動けば雪崩が起きる」（日用品メーカー幹部）。
広告収入が激減するなか、米国流の「無料CM追加」措置が日本に上陸すれば、地
上波民放は大打撃を受ける。
博報堂系シンクタンクがまとめた「2008年メディア定点調査」によると、1日あたりのメ
ディア接触時間自体が減少している。
このうちテレビの占める割合は今かろうじて5割。早晩5割を切るだろう。なかでもテレ
ビCMが購買行動に結びつきやすい、スポンサー企業にとって狙い目の「F1 層」（20
～34歳の女性）のインターネット、携帯へのシフトが著しい。これが広告収入激減の
根底にある。ターゲット層がろくに見ていない番組にCMを出し続けるほど企業は甘
くない。 CMをスキップ（飛ばし）できるHDD内蔵型ビデオの急速な普及も強烈な逆風だ。
視聴者のCMスキップ率は 05年時点で64.3%（野村総合研究所調べ）。現在では70～
80％に達しているようだ。
ソニー幹部は「うちの大学生の子供はどんなに時間があってもテレビは生で見ず、
HDDでCMを飛ばしてから見る」と頭を抱える。若者にとってCMはもはや「邪魔者」。
CM飛ばしによるスポンサー企業の損害額は、05 年時点で年間540億円、現在では
700 億円に達した模様だ。ネット先進国の米国ではNBC、ABCなど5大ネットワークの
視聴者の平均年齢は「50歳」になっている。日本の地上波民放の明日の姿だ。
気がつけば若者に見放され、カネを使わない「F3層」（50歳以上の女性）、「M3層」
（50歳以上の男性）しか見ない地上波民放。
NHKには視聴料という収入源があるが、民放の命綱であるスポンサーはF3、M3相
手の番組に財布をはたく道理がない。
低劣で安直な番組に胡坐をかき、若者と広告主に見捨てられた地上波民放はさま
ようばかりだ。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20081229-00000001-facta-bus_all
----------------------------------------------------------------------------
こういう分析を民放が、どう判断して偏った人選を改めることが出来るか、さもなくば
これからもＤＶＤ鑑賞が、唯一の娯楽の座になりそう・・・。
何しろＢ級映画の面白さといったら、芸人の呆れた芸より数段、面白いし、なにより
いかがわしい宣伝を見なくて済む。こんなストレスを被ってまで見ていては、疲れが
抜けなくなる。
唯一関心のある報道番組も、日本放送協会のものでも時たま、「おいおい」と反論し
たくなると、さて楽しみは・・・、やはりへんてこな脚本と、まずい映像オンパレードを、
けなしながら見ている映画となって、年寄りのテレビ離れも深刻になる・・・。
地上波さえ見ないのに受信料もなかろう。
と、年が明けても「愚痴」からスタートしたこのブログ。
ですが、「今年も御贔屓に・・・」
更新も滞りがちですが、それなりに頑張って今日の
ような「手抜き」のやっつけ更新は改めまっ・・・。
って、断言出来ないですけど、宜しくお願いいたします。
ないのを物語っている。
もう専門チャンネル化しか残された道はないのではないただろうか・・・。
偏った出演者群には、「ほとほと」厭きている・・・。
年末・年始などやることなければ、テレビを見るしか娯楽のない人々にとって、
どのチャンネルも魅力に乏しい番組ばかりで、結果はＤＶＤ鑑賞三昧でたった
五日間で映画十二作品を、中には三時間を越える長編も三本含まれ、結果
的に長時間見たものといえば、「関東地区駅伝競走」をはしょりながら、観衆
に応援に行っていた家族の姿を見つけようと、見ていただけ・・・、レース結果
に興味もなく、やっぱりテレビに映らなかったが話題の我が家では、下の記事
が存分に当てはまってしまう。
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地上波民間放送が惨憺たる有り様だ。東京のキー5局、大阪の準キー5局が11月
に発表した2008年度中間決算。
「赤字」と「減益」がずらりと並んだ。日本テレビ放送網（NTV）が半期ベースで37年
ぶりの赤字転落。
テレビ東京も中間決算の公表を始めた02年以来、初の赤字。視聴率トップのフジ
・メディア・ホールディングスは、番組制作費の60億円圧縮、通信販売の伸長で黒
字を維持したものの、前年同期より46％も減益となった。
テレビ朝日も利益が半減。東京放送（TBS）は32％減益と最も「傷」が浅いが、これ
は東京・赤坂の本社周辺再開発「赤坂サカス」など放送外収益が寄与したもので、
本業の放送収入は不振だ。
大阪は文字通り総崩れ。番組と番組の合間に流す「スポットCM」を中心に広告収
入が激減し、テレビ大阪を除く4局が赤字に転落。
テレビ大阪もイベント運営子会社が好調だったにすぎず、本業の儲けを示す単独
決算は2期連続の赤字だ。
地上波民放の経営悪化は広告不況のせいばかりではない。芸能人に依存する安
直な番組が、視聴者とスポンサー双方に愛想を尽かされたのだ。
■「北京五輪」でもNHK圧勝
地上波民放のビジネスモデルは、局が制作したい番組をスポンサー企業に提案し、
これを了承した企業から制作料・電波料をもらって番組を制作・放送し、消費者た
る視聴者に支持される（つまり、より多くの人に視聴される）結果、スポンサーの商
品・サービスが売れたり、企業イメージが高まったりすることで成立する。
ところが、ここに来て地上波民放の存立基盤ともいうべき良質な番組づくりと視聴
者・スポンサー双方の支持が音を立てて崩れている。
まともな視聴者が落胆し、スポンサーが首を傾げるような低劣安直な番組があまり
にも多いためだ。
08年8月の北京オリンピック中継は、その典型だった。地上波ではNHKが約200時
間、民放5局も計170時間の中継を行ったが、結果はNHKの圧勝に終わった。平均
世帯視聴率（関東、ビデオリサーチ調べ、以下同）の首位は、NHKの「ソフトボール
決勝」（30.6％）。 2位には「陸上女子マラソン」（28.1％）で日テレが食いこんだもの
の、NHKがベスト10のうち九つを占めた。
NHKは勝因について「競技を過不足なく伝えたまで」（報道局幹部）と語る。要は「ス
タジオでのトークよりも世界の一流選手たちの躍動と日本選手の奮闘ぶりを生々し
く伝えるというスポーツ中継の基本に徹したに過ぎない。
裏返すと、地上波民放の心得違いが浮き彫りになる。SMAPの中居正広（TBS）、水
泳金メダリストの岩崎恭子（同）、元プロテニス選手の松岡修造（テレ朝）、元ヤクル
ト監督の古田敦也（フジ）、元フィギュアスケート金メダリストの荒川静香（テレ東）な
どの有名人の解説やスタジオでのトークを織り込み、バラエティー番組風に派手に
盛り上げる作戦だったが、視聴者は食いつかなかった。誰もが芸能人や門外漢の
スポーツ選手の怪しげな分析や空虚な激励よりも、世界のトップ選手たちの生の競
技風景を見たかったのだ。
この傾向は北京五輪に限らない。今年度上期（4～9月）のゴールデンタイム（午後7
～10時）の平均視聴率でも、NHK（13.6％）が初めて全地上波民放を上回った。
2位のフジテレビは13.2％。日本放送史に残る「快挙」である。
「ニュース7」が安定した視聴率を稼ぐほか、大河ドラマ「篤姫」も 20％台半ばと好調
だった。 ある在京キー局首脳は「我々民放は視聴者ニーズの変化に鈍感になって
いる」と反省するが、 視聴者は低劣番組に飽き飽きしており、もう手遅れではないか。
致命的なのは団塊世代だけでなく、若年層の関心もNHKに向かい始めていることだ。
インターネットには若者の感想が飛び交う。
「民放は見るものがない。じゃあとNHKを見てみると、結構面白い」「タレントの出番を
今の半分に減らして、その分のギャラを良質な番組づくりに使えば視聴率は上がる
はず」と辛辣きわまりない。
さらに、NHKと地上波民放の視聴率逆転についても「NHKの視聴率は横ばい。民放
が落ちただけ」と一刀両断だ。
■「無料CM追加」が上陸か
CMを提供するスポンサー企業も地上波民放の体たらくに業を煮やし、実力行使を始
めた。我が国最大のスポンサー、トヨタ自動車の奥田碩相談役は11 月12日、首相官
邸で開かれた「厚生労働行政の在り方に関する懇談会」の席上、厚労省に関する批
判報道について、「あれだけ厚労省が叩かれるのは異常。私はマスコミに対して報復
でもしてやろうかと（思う）。 スポンサー引くとか」と発言した。
さらに「大企業はああいう番組のテレビに（CMを）出さない。ああいう番組のスポンサ
ーはいわゆる地方の中小（企業）」と話した。
他の委員が「けなしたらスポンサーを降りるというのは言いすぎだ」と諌めると、奥田
氏は「現実にそれは起こっている」と述べ,番組への不満を理由に企業が提供を降り
る実力行使に出ている事実を明らかにした。
トヨタは広告の「費用対効果」にもメスを入れ始めた。米3大ネットワークの一角、NB
Cと新しいCM契約を結び、番組が視聴者の関心を引きつけられなかった場合、局に
無料で追加CMを放送させることにした。
スポンサー企業にとって極めて有利な契約だ。トヨタ幹部は「テレビCMは本当に効果
があるのか、見極める必要がある」と言い切る。
これまでテレビCMは効果が十分に実証されないまま制作、提供されてきたが、今後
は我が国でも費用対効果のチェックが厳しくなるだろう。
「CM投下額ナンバーワンのトヨタが動けば雪崩が起きる」（日用品メーカー幹部）。
広告収入が激減するなか、米国流の「無料CM追加」措置が日本に上陸すれば、地
上波民放は大打撃を受ける。
博報堂系シンクタンクがまとめた「2008年メディア定点調査」によると、1日あたりのメ
ディア接触時間自体が減少している。
このうちテレビの占める割合は今かろうじて5割。早晩5割を切るだろう。なかでもテレ
ビCMが購買行動に結びつきやすい、スポンサー企業にとって狙い目の「F1 層」（20
～34歳の女性）のインターネット、携帯へのシフトが著しい。これが広告収入激減の
根底にある。ターゲット層がろくに見ていない番組にCMを出し続けるほど企業は甘
くない。 CMをスキップ（飛ばし）できるHDD内蔵型ビデオの急速な普及も強烈な逆風だ。
視聴者のCMスキップ率は 05年時点で64.3%（野村総合研究所調べ）。現在では70～
80％に達しているようだ。
ソニー幹部は「うちの大学生の子供はどんなに時間があってもテレビは生で見ず、
HDDでCMを飛ばしてから見る」と頭を抱える。若者にとってCMはもはや「邪魔者」。
CM飛ばしによるスポンサー企業の損害額は、05 年時点で年間540億円、現在では
700 億円に達した模様だ。ネット先進国の米国ではNBC、ABCなど5大ネットワークの
視聴者の平均年齢は「50歳」になっている。日本の地上波民放の明日の姿だ。
気がつけば若者に見放され、カネを使わない「F3層」（50歳以上の女性）、「M3層」
（50歳以上の男性）しか見ない地上波民放。
NHKには視聴料という収入源があるが、民放の命綱であるスポンサーはF3、M3相
手の番組に財布をはたく道理がない。
低劣で安直な番組に胡坐をかき、若者と広告主に見捨てられた地上波民放はさま
ようばかりだ。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20081229-00000001-facta-bus_all
----------------------------------------------------------------------------
こういう分析を民放が、どう判断して偏った人選を改めることが出来るか、さもなくば
これからもＤＶＤ鑑賞が、唯一の娯楽の座になりそう・・・。
何しろＢ級映画の面白さといったら、芸人の呆れた芸より数段、面白いし、なにより
いかがわしい宣伝を見なくて済む。こんなストレスを被ってまで見ていては、疲れが
抜けなくなる。
唯一関心のある報道番組も、日本放送協会のものでも時たま、「おいおい」と反論し
たくなると、さて楽しみは・・・、やはりへんてこな脚本と、まずい映像オンパレードを、
けなしながら見ている映画となって、年寄りのテレビ離れも深刻になる・・・。
地上波さえ見ないのに受信料もなかろう。
と、年が明けても「愚痴」からスタートしたこのブログ。
ですが、「今年も御贔屓に・・・」
更新も滞りがちですが、それなりに頑張って今日の
ような「手抜き」のやっつけ更新は改めまっ・・・。
って、断言出来ないですけど、宜しくお願いいたします。
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