BALL AND CHAIN

アクセスカウンタ

zoom RSS 報道の自由を謳歌するメディアに、責任を伴わせる改革

<<   作成日時 : 2015/07/08 23:09   >>

ブログ気持玉 0 / トラックバック 0 / コメント 0

「言論弾圧」は許さないとかで、伝聞の話を広げて海外にも伝えて、自分達の
立場をいつも優位に保ち、言論は俺達だけのものという「村社会形成」確保
に躍起になるジャーナリズムって、どこに向いて御高説を垂れてるのだろう。

画像


責任の伴わない戯言でも、それって「お金になるでしょう?」と問われれば、
なんと答えるのだろうか・・・。
以下のような「放送アーカイブ」構想は、国民にとっても良いことである。
そこにマスコミの危惧の申し出が、いささか「責任逃れ」のそれとなると、法律で
製造責任というものがあると同等の「情報も正確さ」が曖昧なら、国民の痛みと
して「訴訟」ウンヌンよりは、創り出し送り出す者は、それなりの責任の所在を
明らかにして望むのは、当たり前の社会性だ。

〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
Listening:<放送アーカイブ構想>「文化的資産」に政治色が見え隠れ

2015年07月06日

放送アーカイブを計画している国立国会図書館。館内の「音楽・映像資料室」での
利用を想定している

国立国会図書館(東京都千代田区)がテレビ・ラジオ番組を全て録画・録音して保
存する「放送アーカイブ」構想を巡り、議論が活発化している。超党派の国会議員
連盟は「放送番組を国の関与の下で保存すれば、文化的資産になる」と主張する
が、放送業界は政治から注文をつけられるケースが目立つ中で「事後検閲につな
がる」と反発する。どこが実施主体となるべきか、利用方法はどうするかなど、検討
課題は多い。【丸山進、青島顕】

 ◇政治・推進側

「本を保存するのと基本的に変わりはない。政治利用(が心配だ)というけれど一向
に構わない」。今年3月の参院自民党政策審議会で、首相補佐官の礒崎陽輔議員
は放送アーカイブ構想賛成の口火を切った。
沖縄県選出の島尻安伊子議員は「我が地元のメディアはかなり偏っていて、あの時、
あの問題をどう報道したかというのをサーベイ(調査)するのは大事だ」と沖縄メディ
ア批判を絡めて推進論を述べた。
出席したメディア研究者が放送番組の研究目的での利用を放送局に認められにく
い現状を訴えると、「放送局の横暴だ」とのやじも飛んだ。
崎氏は毎日新聞の取材に「もちろん、そのため(政治利用)に使えと言っているわけ
ではない」、島尻氏は「検閲や規制の意味で発言したわけではない」と答えた。
アーカイブ構想は2012年、衆参両院の議院運営委員会が検討を始めた。
まとまった骨子案によると、国立国会図書館がテレビの地上波キー局7局とBS放
送7局、ラジオは首都圏のAM・FM局の全番組を録画・録音し、一定期間後に館内
にブースを設けて一般に閲覧させるとしている。コピーは認めない。当時の試算では、
初年度は機器購入などに約2億円、その後は毎年約1億円の経費がかかるとした。
13年度以降、国会図書館が海外視察などの調査を続けている。
冒頭の審議会を受け、5月に超党派の27人が呼びかけ人となった「放送アーカイブ
議連」(会長・野田聖子・前自民党総務会長)が発足。設立趣意書は「放送番組は、
音・映像により政治・社会・文化の諸相を伝える記録だ。しかし我が国には後世に継
承する制度がなく、日々失われている。放送番組を文化的資産として蓄積するアー
カイブをつくるために設立する」とうたう。議連はアーカイブ構想実現に向け、国会図
書館法や著作権法の改正案を議員立法で提出することを目指している。

 ◇放送業界

「『(目的外利用の)歯止めは掛ける』と言われても、収集する主体が国会図書館とい
うところから議論すると、国会図書館は国会議員のための施設という大前提があるの
で、身構えてしまう」
6月18日、放送アーカイブ議連の会合に出席した日本民間放送連盟の青木隆典常
務理事は、政治色が見え隠れするアーカイブ構想への疑念を吐露した。
ある放送関係者は、表向きは文化的資産の蓄積を打ち出しながら、文化価値を判断
せずに全番組を保存するところに政治の意図を感じるとして、「けさの下からよろいが
見える」と苦笑する。捜査機関や企業の人事担当者が、デモの参加者が映ったニュ
ースを思想チェックに利用する懸念も拭えないという。
番組は多くの著作権が詰め込まれた「権利の束」だ。保存して将来の活用を図る場
合には、出演者や番組で使った曲の作者など、著作権者全員から改めて保存の許
諾を得なければならない。著作権管理団体に権利処理を委ねていない人も少なくな
く、許諾を得るには手間がかかる。
人権への配慮も欠かせない。NHKはニュース映像や原稿に登場する事件の容疑者
や被害者の実名について、放送1年後、局内での利用を制限したり匿名に切り替え
るかどうかを判断したりしている。NHK幹部は「いつまでも被害者の顔や容疑者宅
の映像が公開され続けることは好ましくない。アーカイブ構想で詰めるべき論点は多
く、性急な議論は避けるべきだ」と話す。
放送業界が“落としどころ”として期待するのは、NHKと民放各局、横浜市が拠出し
た基金で運営する「放送番組センター」(同市)を拡充し、自律的に運営する方法。
政治利用だけでなく、各局の動画配信やDVD販売の事業への影響を避けるため、
保存した番組の公開は放送後一定期間が経過したものに限るなど、保存・公開に
一定の基準を設けたい考えだ。

画像


 ◇海外は

国会図書館によると、フランスでは1995年から国立視聴覚研究所がテレビやラジ
オの全番組を受信して保存し、国立図書館で研究目的に限って公開している。
95年より前の番組も一部はネット上で見られる。
英国では88年から英国映画協会がテレビ番組を録画、保存している。公共放送の
BBCは全番組、民放は約8分の1の番組が保存対象で、著作権者の許可が得ら
れたものは協会施設内で有料で視聴できるという。
米国は議会図書館が放送番組を収集し、研究目的に限って公開する。

 ◇2カ所で番組公開 NHKアーカイブスなど

著作権法で、放送局は著作権者の許諾を得なくても一時的に番組を保存可能だが、
6カ月を超えて保存する場合は許諾を得る必要がある。文化庁長官が指定する「記
録保存所」であれば、許諾なしに保存できる。
現在は記録保存所として、NHKアーカイブス(埼玉県川口市)▽民放連記録保存所
(東京都千代田区)▽衛星放送協会記録保存所(東京都港区)の3カ所が登録され
ている。このうち保存番組を公開しているのはNHKアーカイブスだけだが、放送番
組センターも放送法に基づき番組を保存、公開している。
NHKと埼玉県が共同運営するNHKアーカイブスは今年3月末現在、NHKの番組
89万本を保存している。このうち一般公開されているのは約9000本で、全体の1
%程度に過ぎない。一方、放送番組センターは放送関係の受賞候補になった番組
を中心に、NHKと民放のテレビ・ラジオ番組約2万5000本を保存し、4分の3に当
たる1万9000本を館内で無料公開している。両者の公開度に差があるのは、放送
番組センターは保存時点で著作権許諾を得るようにしているためだ。

http://mainichi.jp/journalism/listening/news/20150706org00m040003000c.html
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
放送されたものが虚偽だとかは論外としても、報道で煽るかの伝え方をして、
それを信じて、以下のような表情にさせられた人がいたとしたら・・・。

画像


この画像は上海の株市場での個人投資家らしいものの、表情に出ている焦燥感
は、勿論金儲けに失敗した絶望からだろう。

〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
上海市場 代表的株価一時8%以上下落
7月8日 12時02分

中国の株式市場では株価の下落傾向に歯止めがかからない状況が続いていて、
8日も上海市場では取り引き開始直後から売り注文が相次ぎ、代表的な株価指数
は7日の終値と比べて一時8%以上下落しました。
上海の株式市場では去年後半から株価の高騰が続いていましたが、先月中旬以
降下落に転じ、代表的な株価指数である「総合指数」は先週までの3週間で28%
の大幅な下落となっています。
中国当局や証券各社などは株価の下支え策を相次いで打ち出していますが、これ
までの効果は限定的で、8日も取り引き開始直後から売り注文が相次ぎ、「総合指
数」は一時8%以上下落しました。
こうしたなか、中国にある上海と深※センの2つの株式市場では市場での売買を当
面停止する措置を申請する企業が急増していて、中国メディアは8日朝までに申請
した企業とすでに売買を停止している企業は合わせて1400を超えて、全体の半数
を超える前例のない規模になっているなどと伝えています。
株式の売買の停止は企業が合併などの重要な発表を行う際に申請するものですが、
市場関係者の間では、今回急増している申請は、連日の株価の下落による影響を
食い止めようとする企業の自衛手段だと受け止められています。
市場関係者は「当局などによる対策も効果が持続せずに借り入れた資金などで株
取り引きをしていた投資家たちによる売却の動きに歯止めがかからない状況が続
いている」と話しています。(※センは土へんに川)

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150708/k10010143091000.html

画像


AIIBへの参加を促してた人達
・政治家
二階俊博、河野洋平、福田康夫、石原伸晃、岡田達也、辻元清美、藤井裕久、
志位和夫、江田憲司、小沢鋭仁

・コメンテーター
孫崎享、天木直人、田中均、古賀茂明、須田慎一郎、伊藤惇夫、青木理、姫田小夏

・記者、アナウンサー
川村晃司、岸井成格、龍崎孝、与良正男、福本容子、恵村順一郎、加藤青延

・テレビ、新聞等
NHK、TBS、テレビ朝日、朝日新聞、東京新聞、毎日新聞、日経ビジネス、東洋経済、
日刊ゲンダイ、ポストセブン
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
バブル崩壊が始まっているは、前々からの懸案だった「中狂」のごまかしが
市場経済の論理に疎かったという厳然たる事実が如実に現れている。
そんなところが銀行設立で、それをもろ手を挙げて賛成した人々は、さてこの
株暴落の後の中国経済はどう見ているのだろう。

画像


様々な場面で「紙情報」の遅さには、自分達で気付いていながら発行部数は
ごまかしのまま、これはこれで「広告料詐欺」の疑いもありだが、環境的にも
紙の使用量削減には、「時代は変わる」を受け入れるべき・・・。

〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
新聞がネットに完敗 「欠かせないメディア」調査の悲惨な結果

若者の「新聞離れ」が指摘される中、その傾向がますます加速していることがNH
K放送文化研究所の世論調査の結果で明らかになった。
テレビや新聞など複数のメディアの中から「1番目に欠かせないメディア」を選んで
もらう質問では、前回5年前の調査と比べて「インターネット」を挙げた人が「新聞」
を大きく上回った。
1日に1回は新聞に触れる人の割合も、60代以下の全世代で10ポイント以上減少
しており、「老人メディア」ぶりが加速している。
5年前の調査ではインターネットと新聞が並んでいた
調査は5年ごとに行われており、今回は15年2月から3月にかけて無作為に選んだ
全国の16歳以上の男女3600人を対象に実施。
そのうち2442人から有効回答を得た。調査結果は15年7月7日に発表された。
中でも目を引くのが「欠かせないメディア」に関する設問だ。テレビ、ラジオ、インタ
ーネット(メールは除く)、ビデオ・DVDなどの映像ソフト、CDなどの音楽ソフト、新聞、
雑誌、本の8つのメディアの中から、「あなたに欠かせないメディア」を一つ選んでも
らったところ、前回より5ポイント低い50%の人がテレビを選択。次に多かったのは、
前回調査ではインターネットと新聞で、14%で並んでいた。
それが今回の結果では、インターネット23%、新聞11%と大きな差がついた。
年齢別にみると、その傾向はさらに明らかだ。30代ですらインターネット47%、新聞
4%と大差がついている。40代でそれぞれ31%、6%、50代でも21%と9%と差は大きい。
60代になってやっと新聞を選択する人の方が多くなり、インターネット6%、新聞14%
という具合だ。70代ではインターネットは2%未満に対して新聞は26%。新聞を必要
不可欠なメディアだと考えているのは60〜70代が大半だと言えそうだ。
新聞に毎日触れる人は60代以下は10ポイント減少
実際、「新聞離れ」は急激に進んでいる。新聞に毎日触れる人の割合は、16〜19
歳では10年調査の30%から10%に大幅に減少。20代で34%→17%、30代で52%→35%、
40代で74%→49%、50代で82%→72%、60代で87%→77%と60代以下の全世代で10ポ
イント以上低下するというありさまだ。
なお、70歳以上だけが78%→81%と増加していた。
一方、インターネットに毎日触れる人の割合は、16〜19歳では前回46%が65%に大
幅に増加。20代で48%→68%、30代で40%→61%、
40代で36%→56%、50代で24%→37%、60代で10%→20%と60代以下の全世代で10
ポイント以上の伸びを見せた。70歳以上は5%で横ばいだった。

http://news.biglobe.ne.jp/domestic/0708/jc_150708_3176766596.html

画像


「明治日本の産業革命遺産」の世界文化遺産登録が決まり、8県にまたがる23
資産のある地元は喜びにわいている。
だが、朗報は予定より1日遅れで届いた。「過去」をめぐる日韓の対立が、ドイツの
ボンで開かれた世界遺産委員会の場に持ち込まれたためだ。
世界遺産は、国境を超えて未来に伝える「人類共通の遺産」である。その審議を政
治対立の場にしてしまった日韓両政府のふるまいは実に見苦しかった。
その原因は、一部の資産に朝鮮半島出身者が動員された事実をどう説明するか
だった。
先月の日韓外相会談では、日本が徴用の事実に言及することで合意したが、委員
会で韓国が「強制労働」と発言するかどうかをめぐり論争が再燃した。
結局、韓国が言及を控え、日本政府も、朝鮮半島出身者らが「意思に反して連れて
来られ、厳しい環境の下で働かされた」と表明することで合意した。
日本政府は、韓国の今後の司法判断などに悪影響を及ぼしかねないなどとして、今
も「強制労働ではない」と否定する。
だが、暴力的な動員や過酷な労働を強いた事実は多くの研究で証明されている。
この問題に詳しい外村大・東京大教授は「意思に反したことが強制したこと。言葉の
ごまかしは国際社会では通じない」と指摘する。
一方の韓国政府も日本との対抗心をあおる韓国メディアを意識して、なりふりかまわ
ぬ言動がめだった。具体的な被害者数を途中から使わなくなるなど根拠の不確かな
主張もあった。
他の委員国が鼻白むほどだった論争の熾烈(しれつ)さは、外交関係が冷え込み、
もはや互いを信頼することも難しくなっている現状を如実に示している。
強制労働をめぐる玉虫色の決着は、今後も摩擦の芽となる可能性が潜む。
だが、苦い後味を残しはしたが、双方が最後は歩み寄って最悪の事態を回避できた
のも事実だ。
日本政府は委員会で、「負の歴史」も踏まえた情報発信をすることを約束した。
誠実に実行し、世界遺産を多面的な歴史を語る場にする責任がある。
登録決定後、議長国ドイツのベーマー議長は「我々は信頼がいかに大切かを目の当
たりにした。信頼とは最も重要な『通貨』だ」と述べ日韓双方をたたえた。
日韓は国交正常化50年という節目の年も折り返し、首脳会談の実現が視野に入って
きた。未来への継承という世界遺産の精神のもと、今回の騒動をバネに歩みを前に
進めるべきだ。

朝日新聞デジタル 2015年7月8日(水)
http://www.asahi.com/paper/editorial2.html
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
何より紙情報の必要性も疑問だが、それ以上にジャーナリズムら蔓延った
「正確な情報よりは、自分の伝え方」の歪みが酷いから、実際に改めるのは、
資質の向上しかないのだが、相変わらずのところは、いつまでたっても・・・。
暴力的な動員や過酷な労働を強いた事実は多くの研究で証明されている
外村大・東京大教授は「意思に反したことが強制したこと。言葉のごまかしは国際社会
では通じない」


この創作の「事実は多くの研究で証明されている」と、東大の教授の言葉の意味合いを
つなぎ合わせて、見事なごまかしのロジックを完成させる旧態然とした論調は、捏造
を反省もせず、ひたすら日本を貶めることに躍起になっている「アサヒる」らしいのだが、
自分のところの先人の記事も否定出来るとしたら、さぞかし「無責任さ」は際たって
来るようだ。

画像


自分のところの資料は、ないものとなっていて、研究している人の引用もなく、
証明しているのは、一体どこの誰なんだろう。

画像


相当に優遇された「強制労働」らしいが、戦時徴用の朝鮮地方の朝鮮系日本人の
兵士志願の資料もまたあるものだが、兵士も強制徴兵として糾弾しないのはなぜ
なのだろう。まさか志願は強制でないから、勝手に志願して死んで行った者は、
その遺族も「軍人恩給」の世話になっているから、それ以外は「強制の文言」を使わ
ないと「金にならないから、捏造してでも金にする」意識があるのかしら・・・。



自分の金でなしだし、何より日本の名誉など、端から気にしない体質のメディアの
「これから火をつけるアイテム」出現に嬉々としてるだけは分かる。
まぁ、上のアーカイブスウンタラが、きちんと制度化されれば、責任の所在がわすり、
言論弾圧でなく、捏造・偏向・印象操作という手管のゆがみも正せるし、何よりジャー
ナリストの質向上に寄与する。
責任が伴ってこそ、真摯な情報としての価値が上がるものだ。


黒幕: 巨大企業とマスコミがすがった「裏社会の案内人」
小学館
伊藤 博敏

amazon.co.jpで買う
Amazonアソシエイト by 黒幕: 巨大企業とマスコミがすがった「裏社会の案内人」 の詳しい情報を見る / ウェブリブログ商品ポータル


テーマ

関連テーマ 一覧


月別リンク

ブログ気持玉

クリックして気持ちを伝えよう!
ログインしてクリックすれば、自分のブログへのリンクが付きます。
→ログインへ

トラックバック(0件)

タイトル (本文) ブログ名/日時

トラックバック用URL help


自分のブログにトラックバック記事作成(会員用) help

タイトル
本 文

コメント(0件)

内 容 ニックネーム/日時

コメントする help

ニックネーム
本 文
報道の自由を謳歌するメディアに、責任を伴わせる改革 BALL AND CHAIN/BIGLOBEウェブリブログ
文字サイズ:       閉じる